医療保険入らないと後悔する?貯金でまかなえる?必要性について解説

保 険

民間の医療保険が必要ないといわれる理由

結論からお伝えすると、医療保険は必ずしも必要というわけではありません。

その理由の1つとして、「保険料に対して保障が見合わない」ということが挙げられます。

保険は万が一のときに備えるものなので、保険に加入したものの実際に保障が必要なかったという人も一定数います。

また、医療保険の多くは掛け捨てなので払った保険料が戻ってくるわけでないことも損をした気持ちになるようです。

民間の医療保険に入らないことによる注意点

医療費負担と考えると公的医療保険で充分と考える人もいますが、すべての保障をカバーできるわけではありません。

・入院による食事代

・個室利用料(差額ベッド代)

・通院の交通費

・治療による収入の減少

・保険適用外の高額治療

入院・通院は想定外のお金が発生することも多いです。

とくに個室利用料は使わないと思っていても、ひと目があって休まらないなどの理由から途中から個室を希望するケースもあります。

また、先進医療と呼ばれる高度の治療は保険適用外になることも。

これまで治療が難しいとされた病気への高い効果が期待できる一方、100万円以上の自己負担と高額になりやすいのです。

実際、治療を受けられる医療機関が少ないことや多額の費用がかかることから、先進医療を受ける患者は多くはありません。

しかし、受けるとなると高額になり泣く泣く諦めるというケースもあるのです。

このようなケースを考慮するなら、医療保険に加入しておくと安心ですよね。

公的医療保険と民間保険の違い

公的医療保険と民間保険の大きな違いは、保障範囲が広いかどうかということです。

公的保険は、すべての国民が加入しており入院を伴わない風邪やケガでも保障されます。

具体的には、以下のような保障があります。

・病院の窓口で健康保険証を提示することで3割負担(小学生以上70歳未満)になる

・高額の治療費となる場合、高額療養費制度によってひと月の上限額が決まっている

一方、民間の医療保険は基本的に病気やケガで入院した場合の治療費が保障対象です。

そのため、民間の医療保険は公的医療保険でカバーしきれない医療費への備えとして活用されています。

万が一、重い病気を患って高額の医療費を払うことになるリスクに備え、民間保険で補っています。

医療保険に入らないと後悔する人の特徴

医療保険に入らない理由はさまざまですが、「病気やケガをしたことがない」という人も多いです。

しかし、病気やケガはいつなるかわからないからこそ、備えが必要なのです。

最後に医療保険に入らないと後悔する人の特徴をお伝えするので、当てはまる人は保険加入を検討してみてくださいね。

貯蓄がない

十分な貯蓄がないなら、医療保険には加入しておく必要性が高いです。

公的医療保険があるとはいえ、貯蓄がなければ入院費用を支払えないことや治療が限定される可能性もあります。

また、治療内容によっては働けなくなることによる収入減少も想定されます。

とくに年収が770万円以上あり平均より高めなのに貯金がない人は要注意。

高額療養費制度は収入に応じて上限が決められているので、自己負担額が高くなり治療費が高額になります。

高い民間保険に入る必要はありませんが、家計に負担にならない範囲の医療保険を探してみるのをおすすめします。

自営業の人

会社員や公務員なら、病気やケガで会社を休んでも給与の2/3程度が支給される「傷病手当金」という制度があります。

この制度があるおかげで、長期間休むことになっても生活の心配は多少軽減されますよね。

しかし、自営業はこの傷病手当金という制度がないので、病気やケガで仕事ができないと収入がなくなる可能性が高いです。

そのため、仕事ができなくなっても家計の負担にならないよう、病気やケガのときに備えておくと安心です。

住宅ローンを組んでいる人

保険について考えるきっかけとして、結婚や出産などライフステージの変化があることが多いです。

とくに医療保険が必要なのが、住宅ローンを組むなど長期的な視点で考えているケース。

病気になって働けなくなると、大幅に収入減少し住宅ローンが払えなくなるリスクが考えられます。

また、頭金を支払うなど一時的に貯金が少なくなるタイミングでもあるので、貯金が増えるまで限定的に加入することも検討しましょう。

医療保険に入ったほうがいいかは慎重に判断しよう:まとめ

今回は、医療保険の必要性について解説しました。

病気やケガは突発的に起こるもので、予測ができないからこそリスクに備えておく必要はあります。

しかし、必ずしも民間の医療保険が必要というわけではありません。

保障が多ければいいというわけではなく、「必要な分だけ・保険料が負担にならない範囲」で入ることが重要。

まずは公的医療保険や高額療養費制度を活用し、カバーしきれない部分を貯金もしくは民間の医療保険で補うという考え方をもつと良いでしょう。

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