おひとりさま女性の老後サバイバル!

保 険

この本を読んで身につまされる思いがしました。

50歳でも間に合う女の老後サバイバルマネープラン! 岩崎博充

2014年出版のものなので状況は、より深刻となっています。

ぼんやり年金が少なくなり、老後の不安は感じていても

数字で表すと・・。

この現実を知っていただきたいと思い今回は投稿しました。

本の題目に!サバイバル?

なぜ?という気持ちがしましたが、

現実は、そんなに甘くないということをこの本を読んで実感です。

2014年出版は、8年前ですので最新の情報も調べました。

さて、まずは本からのデータです。

男性 平均寿命 80歳

女性 平均寿命 87歳

   

男性 平均年金受給額 187,290円

女性 平均年金受給額 110,655円

ここで明らかに分かるのが、

女性の方が平均寿命が7年も長く、

そして年金が低いということです!

  

生命保険センターのデータ

生活保障に関する調査により、

・老後の最低日常生活費 月額22万円

・ゆとりのある老後 月額35万円

といわれています。 

以上などの資料を元にひとり暮らしは7割で計算として

下記は著者が計算した額です。(詳しくは本をご覧ください。)

老後65歳から必要な支出

単身女 4331万円

単身男 2825万円

夫婦 7421万円(一人当たり3710万円)

老後65歳から厚生年金

単身女 3157万円

単身男 2059万円

夫婦 5115万円(一人当たり2557万円)

老後65歳から実質必要額(必要な貯金額)

単身女 1174万円

単身男 765万円

夫婦 1860万円(一人当たり930万円)

一人当たりは、比較しやすいように単純に2人で割ってます。

平均年齢が高いことによっても単身男性より単身女性の方が老後資金がかかるのです。

ざっと1500万円も差があることに驚きです。

そのうえ、データによれば、単身男性より単身女性のほうが支出が多いようです。

確かに被服代にしろ、美容代にしろ、習い事にしろ結構お金がかかると想定します。

現在65歳以上の男女で考えてみれば、明らかに女性の方が日々の支出は多いでしょう。

支出が多いうえに、老後資金としての蓄えがより必要・・。

しかも、女性はいったん退職してまた就職した方や、専業主婦の人など

男性に比べると厚生年金額も低いのが実情です。

男性は50代で一番年収が高額になるらしいですが、女性は正社員で働いていても

男性ほど高収入にはなりにくい状態だそうです。

育休など整備されている会社などは関係ないかも知れませんが、

この時代は育休がある会社自体が珍しい環境だったと推定します。

ということで、年金はあまりもらえず、老後資金がかかり、支出がかかるのです。

しかも、おひとりさま女性は特に注意です!

夫婦の支出と一人の支出は夫婦の1/2の支出とは限りません。

そう考えると1人の年金に対しての支出は、

夫婦の一人当たりより明らかに支出が多いのです。

私は、結婚しているから関係ない!っていう人も

旦那さんが先立たれてから平均余命で考えると7年一人の可能性が高くなるのです。

そもそも年上の旦那さんであれば、なお一人の可能性は高くなります。

しかも、専業主婦の方は国民年金だけであれば月5万円程度。

計算方式は色々ありますが、

旦那さんの遺族年金が3/4程度受給されることになっています。

まずは、概算でどの程度なのか確認しておいたほうがいいでしょう。

女性が一人老後の可能性が、これからきわめて高くなります。

子供がみえる方も同居自体珍しくなってきております。

子供さんは、子供さん自身の生活を支えることだけで必死なのが現状でしょう。

金銭的なことで頼らない心づもりはしておいたほうがいいでしょう。

2022年1月現在、厚生労働省の統計などで調べてみました。

令和2年度厚生年金保険・国民年金事業の概況 (mhlw.go.jp)

男性 平均寿命 81.64歳

女性 平均寿命 87.74歳

年齢差 6.1歳

令和2年

男性 年金受給額 月170,391円

女性 年金受給額 月109,205円

総務省の老後の日常生活費シュミレーション

生命保険センターのデータ

生活保障に関する調査2019年

・老後の最低日常生活費 月額22.1万円

・ゆとりのある老後 月額35.9万円

男女の平均寿命は僅差ではありますが、縮まりました。

しかし、男女とも年金の受給が減っていて、必要経費自体の変化はありません。

結論、必要な貯金額は単身女性の場合、1174万円より多く必要です。

さて、どうすればいいのか?

①老後一人暮らしを避ける

②年金を増やして老後の生活基盤を強くする

③年金以外の貯金や資産を増やす

  

そこで、

・iDeCOやNISAの活用

・付加年金を加入

・国民年金基金を加入

・公的年金の繰下げ支給の適用する。etc

これから考えておいた方がいい貯蓄などの方法です。

ここでは、公的年金の繰下げ支給について紹介します。

公的年金の繰下げ支給の適用するについて

年金の受給時期を遅らせることです。

遅らせることで受給額が増えます。

しかし、寿命との関係があるので、健康状態や長寿遺伝子であるか?

その時の情勢、あるいは働いているか?などの色々なご自身の状態に合わせて

決めるのが良いかとおもいます。

65歳から70歳へ受給を繰り下げると、7%×12ケ月×5年=42%

65歳から受給される年金が1.42倍受給されるということになります。

 65歳から月10万受給の方は、

 70歳に変更すると毎月14.2万円受給されることになります。

さて、問題は寿命です。

年金支給の繰下げの損益分岐点は12年というデータもあり、

70歳に受給+12年=82歳以上は長生きしなければ追いつかないようです。

82歳以上であれば、女性の平均余命88歳まで達していないので、

女性は、繰下げ支給を申請して70歳受給にされるのも案です。

しかし、70歳までは年金に頼らない状態にしなければいけません。

貯金やiDeCOやNISAなど取り崩していけるような準備が必要です。


まとめ

平均寿命と、健康寿命とは違います。

しかも、人生100年時代ということで100歳までと考えると、

平均寿命から12年、計算が2倍近く必要になってきます。

そのうえ、年金は今より更に減るのです。

もし、病気になれば、支出はもっと必要となります。

  

いつも老後について考えると思うことがあります。

老後のための投資の見直しは絶対必要です。

でも、

健康であればこそです!

普段の食生活や運動習慣などの見直しも忘れずに・・・。

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